NFTはデメリットばかりじゃない？
NFTを始める理由ってあるの？
購入するメリットを知りたい
こんな疑問を解決する記事を用意しました。
本記事は筆者である私が700件以上のNFT売買を経て経験した実体験をもとに記事にしています。
NFTを始めてみたいけどどんなデメリットがあるのか知りたい、デメリットばかりで損しないかといった心配を本記事では払拭できると思います。
本記事を順番に目を通していただくことで、デメリット以上にあるNFTのメリットに気がつける内容になっています。
記事の前半ではNFTの仕組みについて、後半ではNFTアートのメリットを解説していきますのでじっくり読み進めてみてください。
NFT？ブロックチェーンとは？
切っても切り離せないのがNFTとブロックチェーンの話。
簡単に説明すると以下の3つの特徴があります。
- NFTによって「本物・オリジナルの1点もの」という証明書がデジタルデータについた
- 替えのないNFTの価値は欲しい人たちによって決められる
- ブロックチェーン技術により改ざんがされないデータをみんなで保有し合える
知識ゼロから学ぶ｜NFTアートが生んだ4つの革命的な仕組みを解説にて深掘りしていますので参考にしてみてください。
NFTのデメリットを把握しよう
便利な技術と言えど、NFTにはまだまだ課題もデメリットもあります。
- NFTを始めるのにハードルがある
- 手数料が必ず発生する
- 買ってどうすると言われる（意味がない）
- 友人知人から心配される
- NFTは将来性ないと思われる
- 元データの盗作や著作権問題がある
- 価格変動リスクがある
- 売買利益の税金計算が大変
- ウォッシュトレードができる可能性がある
- マネーロンダリングに悪用される
- オリジナルという保証が難しい可能性がある
- 取引人口が少ない
ここではNFTのデメリットをまとめて解説していきます。
NFTを始めるのにハードルがある
NFT取引を開始するには、普段使わないものを用意する必要があるため新規参入へのハードルとなっています。
NFT取引には以下の3つが必要となります。
- 仮想通貨取引所の口座開設
- 仮想通貨
- デジタルウォレット
どれも今のところ日常で使う機会がほぼありません。
日常に必要ない=使う必要がないと思われている面から、NFT取引はデメリットとなっています。
手数料が必ず発生する
NFTや仮想通貨取引には、ガス代と呼ばれる手数料が必ず発生します。
ガス代は高速道路の利用料と考えていただくと分かりやすいですが、利用に関しては必ず発生し、混雑状況によって金額が変動します。
混雑状況が続くと数日〜何ヶ月もガス代が高騰し続けるため、NFT売買の阻害要因にも繋がります。
個人でコントロールするには限界があるため、NFT取引はデメリット要因のひとつになっています。
買ってどうすると言われる（意味がない）
NFTアートは買っても意味がないと言われることがデメリットとなっています。
なぜならNFTはデジタルアイテムのため実物と異なり実際に見て触れてができず、所有感を得られにくいから。
NFTアートだけそう思われ、音楽や動画配信と何が違うのでしょうか。
もとは同じデジタルデータであっても、NFTアートはダメと見られている節があります。
友人知人から心配される
NFTや仮想通貨は日本で触れている人が少なく、知識不足から心配される場合があります。
仮想通貨・NFTと聞くと多くの日本人は「怪しいからやめとけ」となるでしょう。
なんの知識も持っていない友人や知人からは間違いなく心配されるはず。
後述しますが、きちんとした知識を持たずにNFTや仮想通貨から距離を置いていると危険かもしれませんよ。
NFTは将来性ないと思われる
NFTは将来性がないと思われている面もデメリットのひとつ。
将来性がない産業には投資などしても無価値だと思われているからです。
これは大きな勘違いでNFTには将来性しかありません。
理由は後述しますので、将来性ないと思っている方は必ず目を通してほしいと思います。
元データの盗作や著作権問題がある
NFTは元データの盗作や著作権に対する問題が一部の作品にみられます。
なぜならデジタルデータであればNFT化して出品販売が誰でもできてしまうから。
そのため元のデジタルデータが違法コピーや著作権に問題があってもNFTとして出品販売できてしまいます。
公式リリースしたと思って購入してしまうなどの被害にも繋がります。
もちろん違法行為に間違いないのですが、現状は作成者・出品者のモラルに左右されてしまう箇所のためデメリットのひとつとなっています。
価格変動リスクがある
NFT取引には2つの価格変動リスクがあります。
- 仮想通貨の価格変動
- NFTアートの価格変動
価格変動により上昇であれば喜ばしい限りですが、一方的に価格上昇するものは存在しません。
また、仮想通貨とNFTアート自体という二重の価格変動要因があるためリスクともみられます。
いつどんなタイミングでどちらの価格がどう変動するかわからない点はNFT取引におけるデメリットのひとつかもしれません。
売買利益の税金計算が大変
先述の通りNFT取引には仮想通貨とNFT自体の取引が発生するため、複数の税計算が必要です。
具体的には
- 仮想通貨を購入した金額（仮想通貨/日本円換算のレート）
- NFTアートを販売した金額（仮想通貨換算とその時の仮想通貨/日本円レート）
- 売却益を日本円に両替した時の金額（仮想通貨/日本円換算のレート）
と非常に複雑で多岐に渡る税計算と記録が必要。
一人でこれらをゼロ知識から処理するのはかなりの労力を伴うため、売買を敬遠される要因にもなっています。
ウォッシュトレードができる可能性がある
NFT取引は匿名性が高いため、悪用する形の演出が可能です。
例えば
- 自分で複数のアカウントで自分の作品を購入する
- 友人知人に購入してもらう
などすることで人気がある、売れている作品と見せかけの演出が可能です。
人気を演出することで注目を集め買われやすくなるなどの価格操作にも繋がりかねません。
NFTアートの取引で匿名性を悪用した形での演出ができてしまうのもデメリットのひとつです。
マネーロンダリングに悪用される
NFT取引においてマネーロンダリングに悪用される可能性がある点もデメリットとなっています。
マネーロンダリングとは不正な犯罪収益によって得た資金を、資金の出所をわからなくする行為のこと。
マーケットプレイス（NFT取引所）を複数箇所またいでNFT取引することで、不正な犯罪収益の洗浄に使われる可能性が指摘されています。
とはいえ、個人NFTアート取引において巻き込まれるケースは考えにくく悪影響を受ける可能性は低いと思われます。
オリジナルという保証が難しい可能性がある
NFT技術を用いたアート作品はオリジナルの1点ものであっても、保証されていない場面があります。
先述の通り、元のオリジナルデータを乱用するケースが想定されます。
例えば同じアートのデジタルデータをOpenSeaとRaribleという異なるNFTマーケットプレイス（取引所）で販売できてしまいます。
こうなると、見た目が同じアート作品のNFTが複数誕生するため、オリジナルの1点ものという保証が難しくなります。
厳密には「トークンID」という固有番号による違いがありますが、表面上の見た目は同じなので気持ちがいいものではないですよね。
取引人口が少ない
NFTの取引人口が少ないのもデメリットのひとつです。
なぜなら国内NFT取引人口は1.7万人前後しかいないとみられているから。
取引人口が少ない=市場が小さいため、NFT発行だけが増えて購入者が増えない状況。
市場きぼ・取引人口が少ないことがNFTのデメリットとなっています。
NFTアートのメリットを正しく把握しよう
ここからはNFTの中でも最もわかりやすいNFTアートにおけるメリットについて解説してきます。
- 時代の先陣をいく作品が購入できる
- 価格上昇の可能性がある
- 世界中にボーダーレスでアプローチできる
- マネタイズポイントが多い
- デジタル上ですべてが完結できる
- 価値の証明がされる
- 誰でも無料で簡単に始められる
- 国家戦略となっている技術に触れられる
- NFTを介して仲間ができる
それぞれ以下で具体的に解説していきますね。
時代の先陣をいく作品が購入できる
時代の先をいくNFTアーティストの作品が購入できるメリットがあります。
NFTアートの可能性を信じて挑戦しているクリエイターはまだまだ少ない状況。
そのため少し調べるとヒットしやすく、作品を見つけやすい状況にあります。
ブームが来てから参入すると埋もれてしまいますが、参入者が少ない今は見つけてもらいやすい環境にあるのがメリットです。
価格上昇の可能性がある
NFTアートを中心とした価格上昇の可能性が考えられるメリットのひとつです。
なぜなら、日本のNFT人口がまだたった16,000人前後と言われているから。
海外のNFTを中心に購入時から何千倍もの価値に跳ね上がったNFTアートは無数にあります。
日本国内でも発売時から大きく価値を上げているNFTアートは無数にあり、参入者が増えれば今よりもっと上昇する可能性があります。
日本の代表的なNFTコレクションであるCNPは2022年5月15日に0.001ETH（250円相当）で発売され、2023年7月1日の最安値は0.629ETHで629倍（157,250円相当）です。
世界中にボーダーレスでアプローチできる
NFT取引は時間や国境などの障害を気にすることなく売買が可能です。
インターネット回線が繋がればNFT取引は可能なため、24時間365日取引が可能。
特に言語の壁が不要なNFTアートのジャンルは世界中にアプローチしやすいアイテム。
事実として、日本の小学生が夏休みの課題に制作したNFTアートが1点170万円で売れたこともありますよ。
マネタイズポイントが多い
NFTには最初の販売となる一次販売だけでなく、転売（二次流通）発生時にも売上が得られるメリットがあります。
NFT作品には、転売発生時にクリエイターへのロイヤリティが組み込まれています。
《わかりやすく日本円、ロイヤリティ10％設定で想定》
NFTアートが2,000円で転売が成立すると、200円がクリエイターの元に入ってきます。
このロイヤリティは、1回だけでなく二次販売（転売）時が発生するたびにクリエイターの元に入ってくる仕組み。
したがってイラストNFTが高額になったり多く転売されることでクリエイター収益も増大していきます。
NFT販売においては、作品が転売される度に売上増加につながるため、継続的な作品作りに取り組めるメリットがあります。
デジタル上ですべてが完結できる
NFTはデジタルデータのため、実物やり取りを介すことなく完結できます。
実物の売買だと商品発送以外にも保管や破損・劣化のリスクもあり神経を使いますが、NFTはそれらの心配は不要。
デジタル上で支払いなどの決済から、商品管理・商品受け渡しが全て完結するのでコスト圧縮にも繋がるメリットがあります。
価値の証明がされる
NFTがデジタルデータに紐づくことで、価値の証明がされます。
従来のデジタルデータは、コピーや改ざんが無制限にされる上、著作権なども証明が困難で価値付けは困難。
しかしNFTはデジタルデータにオリジナル原本としての証明がされ、ブロックチェーンにより所有者が特定されています。
NFTとブロックチェーン両方の性質によりNFTとしての価値が証明されている点において、従来のデジタルデータにはないメリットです。
誰でも無料で簡単に始められる
NFTは難しいと思われがちですが、実は無料で簡単に始められます。
NFT化するためのデジタルデータさえあれば、
- デジタルデータをNFT化する（ミントと言います）
- NFTを保存しておく
- NFTを出品・販売する
上記に費用は一切かかりません。
実物のアートを販売するとなると、初心者が販売するには場所やアイテム輸送、出品など勝手がわからないものばかり。
ですがNFTアートであれば、マーケットプレイス（取引所）の手順に合わせて進めていくだけで誰でも無料で出品できますよ。
『ご存知ですか？NFTデジタルアート作品販売方法は実質2択のみ』にて販売方法をまとめていますので参考にしてみてください。
国家戦略となっている技術に触れられる
NFTは国家戦略に組み込まれている領域で国として舵を切っている分野です。
そのため、今後国としての法整備や環境が整っていくことが確実。
NFTはイチ個人や企業ではなく、国家戦略として取り組む領域。
「NFTは危ない・怪しい・詐欺だ」と距離を置いていると、気がついたら孤立してしまいますよ。
NFTを介して仲間ができる
NFTの活用方法に繋がりますが、NFTは仲間集めに最適なツールです。
NFTプロジェクトの思想に共感した仲間が集まっていくため、自然と考えが近い人たちの集団コミュニティが形成されます。
その中で出会う仲間は思想が近いため、デジタル上で繋がっていても信頼のおける仲間。
会社や自宅以外の「サードプレイス」としての仲間がいる場所は他にはないメリットですよ。
NFTアートに関するよくある質問
NFTアートに関するよくある質問をまとめました。
- NFTアート作成は難しいですか？
- NFTアートが売れたら納税必要？
- NFT取引になぜガス代がかかる？
- 国内と海外のNFT取引所、違いは何？
- NFTは無名の人しかやってないんでしょ？
- NFTの活用事例は？
- NFTアート以外は何ができる？
- NFTは無名企業しかやってないんでしょ？
それぞれ疑問を解決しておきましょう
NFTアート作成は難しいですか？
結論を言うと、無料で誰でも作成できます。
無料で作成できるアプリが多数リリースされています。
これらを駆使してアート作品を作り、OpenSeaでNFT化するだけ。
NFTの出品代行など使わずに無料で誰でもできるのでぜひチャレンジしてみてください。
NFTアートをスキルや経験なくても誰でも制作を始められる方法5選にてNFTアートの作り方を詳しく解説しています。
NFTアートが売れたら納税必要？
結論を言うと国税庁のサイトに「NFT売却益は所得税となる」と記載されていることから利益が出た場合は納税対象となっています。
年間20万円までの雑所得として組み込めますが、超えた場合は納税義務が発生します。
税金計算は24時間365日価格変動が起こる仮想通貨とNFT、ガス代計算など非常に複雑。
最新の情報を調べつつ税理士に相談するなど、課税対象となることを視野に入れておきましょう。
NFT取引になぜガス代がかかる？
NFT取引に伴う仮想通貨・NFTの移動には、必ずガス代という手数料が発生します。
ガス代はそれぞれの仮想通貨チェーンを保守・稼働している人に支払ういわば利用料。
高速道路の利用料ですね
24時間変動するガス代はガスナウというサイトでその時のガス代をチェックできますよ。
国内と海外のNFT取引所、違いは何？
結論を言うと、まったくの別物です。
海外のNFTはパブリックチェーンという誰でも使えるブロックチェーンに対し、日本のNFTはプライベートチェーン。
簡単にいうと、日本は企業サービスの延長線上にあるNFTっぽい画像データサービスで、本記事で解説したNFTとは別物です。
国内外18箇所のNFT販売サイトを比較｜NFTはじめるならどこ？にて詳しく解説していますので参考にしてみてください！
NFTは無名な人しかやってないんでしょ？
国内では企業よりも先に身軽な著名人がNFTを発行・発売しています。
すでにNFTの出品販売している方や、プロモーション活動に携わる方、購入者側に周り応援する方まで様々。
一例として挙げると以下の方々がNFTに携わっています。
- EXELE：メンディー氏（NFT購入）
- キングコング：西野氏（NFT出品・販売）
- レイザーラモンHG：NFT出品・販売
- 本田圭佑氏：Flower Lolita（NFTプロジェクト）
- 香取慎吾氏：チャリティーオークション
- 内村航平氏：引退記念NFT発売
- フェンシング銀メダリスト：太田氏（NFT購入）
- 広瀬すず氏：NFT出品・販売
- はんにゃ：川島氏（NFT購入）
- 彦摩呂氏：NFT出品・発売
- 反町隆史氏：NFTコレクション応援アンバサダー
テレビタレントから現役女優・元メダリストまで多方面の方々がNFT関連に携わっていますよ。
NFTの活用事例は？
国内でNFTを使った活用事例の中から3つピックアップします。
これから多数の事例が出てくるでしょう。
ゲームでは無料で初めて現金化できてます
NFTアート以外は何ができる？
結論を言うと、デジタルデータであれば「なんでも」NFT技術を使えます。
- アート写真
- 風景写真
- イラスト・アート
- 動画
- 音楽
- ツイート
- 3Dアバター
- ゲーム
- メタバース（仮想空間）
実際に上記アイテムはNFTとして売買されています。
NFTは無名企業しかやってないんでしょ？
海外を中心にNFTをすでに発売していますよ。
一例として以下の企業が既にNFTを発行しています。
- ルイヴィトン
- Gucci
- Dolce&Gabbana
- マクドナルド
- コカコーラ
- adidas
- NIKE
- マクラーレン
- CNN
など誰もが聞いたことがある超有名企業がNFTを発行しています。
国内でも徐々に参入してきていますよ。
NFTはデメリットばかりではない
本記事の要点を整理します。
- NFTはデジタルデータに紐付く技術
- NFTの原本証明書とブロックチェーンの所有者証明で成り立つ
- アート以外にもNFTは様々なデジタルデータに活用できる
- NFT技術は誕生したばかりでデメリットも目立つ
- ただNFTはデメリットを超えるメリットが大いに期待できる
- 国家戦略にNFTは組み込まれている
NFTのみならず、すべての技術はメリット・デメリットがあります。
スマートフォンという新たなツールが日本に輸入された時、ガラケー大国日本はほとんどの人が否定的でした。
新しい革新的な技術は、変わることを恐れる人から非難を浴びますが技術は確実に浸透していき、既存技術に取って代わっていくことは確実。
とはいえ「NFTは将来性ないし意味ないからやめおけ」という友人や知人・誰かわからないネット上の言葉を信じるか、国の方針を信じるかはあなたの自由。
国家戦略というわかりやすい指針を示していても危ないからやめておくのか飛び込むのかは自由ですが、後悔のないよう選択してくださいね。
